閉店する理由はこれだった！これがコワーキングスペースの現実(リアル)！
行列ができると有名なラーメンを食べに行ったところ、「一身上の都合により...。」の張り紙を目にしてしまったコワスンのジユンです。コワーキングスペースも例外ではなく、様々な形で閉店という事を知った人もいるかもしれませんね。
お気に入りだったコワーキングスペースが閉店するとがっかりします。そんなちょっと踏み込みづらい閉店の理由について調べてみました。
▼目次
◆コワーキングスペースの運営スタイルを知ろう
・個人で運営する場合
・法人で運営する場合
・委託されて運営をする場合
◆コワーキングスペースを運営する為にかかるランニングコスト
・家賃
・人件費
・設備費
◆なぜ閉店するのか
◆まとめ
閉店の明確な理由というのは、あまり明らかにされていない事が多いです。それらを理解する為には、まずコワーキングスペースについて色々知っておくべき事がありそうです。様々な角度から閉店について考えていきましょう。
気になる方は最後までお付き合いください。
コワーキングスペースの運営スタイルを知ろう
コワーキングスペースには、個人で経営していたり、大手企業が手掛けていたりと様々な運営スタイルがあります。今回は分かりやすく3つのスタイルに分けています。厳密にはもっと詳細に分類できますが、閉店理由を理解するのであれば、この基本スタイルを把握することが近道です。
個人で運営する場合
コワーキングスペースのみの収益で採算を取る必要があり、収益モデルが確立出来なければ経営は厳しくなります。コワーキングスペースを営む場所(店舗)を、賃貸している場合は諸経費も大きくなるので注意が必要です。
法人で運営する場合
コワーキングスペースとは別事業も展開している為、事務所を共有するなど経費削減のメリットも大きいといえます。コワーキングスペース事業だけの資本、収益にこだわらずに運営することが出来る為、安定したサービスを提供し続ける事が可能となります。
法人母体の経営が悪化した場合や、経営方針の変更により、やむなくコワーキング事業を撤退せざるを得ない場合も出てきます。
委託されて運営をする場合
委託元から指定される基準(ノルマ)を保つ必要がある為、委託元から意向を常に意識しなければならない。経営状態がよくても、委託元の事情により、撤退する場合がある。空室(店舗、ビル)、空き時間の有効活用を主とするケース。
どの運営スタイルにも、メリット、デメリットがある事がお分かりになったでしょうか。このようにコワーキングスペースの運営スタイルを理解することで、閉店する理由が浮き彫りになってきたはずです。
コワーキングスペース運営でかかる諸経費
それではコワーキングスペースを運営する為の諸経費のついて考えてみましょう。ランニングコストを理解することで、違った視点から閉店の理由について探っていきます。
家賃
コワーキングスペースは、ターミナル駅(複数の路線が乗り入れている駅)の駅近くが、集客に適すると言われており、立地上、賃料が高くなります。その家賃に関しては、店舗自体を、賃貸しているのか、所有しているのかでも大きく変わってきますが、諸経費の大部分を占めるのがこの家賃となります。
人件費
コワーキングスペースを営業するには、基本的に無人では難しく、利用者に対してのサービス、コミュニティの促進を考えると、人件費を削る事は無謀です。しかしながら、来店客が落ち着くまでは、必要最小限でのスタッフ数でやる事はできるでしょう。個人での運営の場合、運営者自ら現場に立つこと目立ちます。
設備費
通信費や、水道光熱費、レンタル品(コピー機・ドリンクサーバー・観葉植物など)、消耗品などがそれらにあたります。他店との差別化として、設備費への投資も大きくなりがちです。基本的に、コワーキングスペースの運営とは、場所と、机と、ネット環境があれば大丈夫なのですが、快適な環境を求めすぎてしまうと、意外とコストを要します。
コワーキングスペースを運営する上で、店舗賃料が多くの割合を占めることとなります。したがって家賃が不要(負担小)の店舗は、比較的に安定した経営を持続する事が出来やすい環境にあります。反対に、家賃が必要(負担大)については、それ以上の収益を継続して出し続けていなかければ採算が取れなくなりますので、利用客のリピート率を下げないようなサービスを提供することが必須となるでしょう。
なぜ閉店するのか
コワーキングスペースの運営では、ランニングコスト面での店舗賃料が大きく割合を占めています。経営を圧迫してくるのがこの部分であるといわれていますが、立地が良いとされる場所は、坪単価も上がる為、仕方がないことでしょう。個人経営で、コワーキングスペースを専業とすることは大変ハードルが高いと言えます。
しかしながら、自ら所有している場所をコワーキングススペースとして利用するなど、場所の提供(無償)を受けている場合はこの限りではありません。収益も安定し、繁盛した場合でも閉店せざるを得ない状況になることもあります。コワーキングスペースを兼業としている場合や、委託して営業をしている場合です。
兼業としている業務の収益の悪化や、コワーキングスペース事業からの撤退など、運営会社が法人であるがゆえの理由もあるでしょう。人気のないコワーキングスペースが閉店していくというような単純な理由だけではなく、このような隠された理由が存在するということが分かります。
運営会社に、不動産会社が有利であるということも、場所の詳細な情報を得ることが容易で、場所の提供を受けやすい業務であることからだといえます。店舗賃料の問題点を解決できる不動産会社のような知識があれば採算が取れる運営が持続できるかもしれません。
まとめ
今日、利用者にとっては様々なコワーキングスペースの中から、その都度自分の用途にあった店舗をセレクトすればよい便利な時代になりました。その影で、閉店していくコワーキングスペースもあるという現実。
閉店の理由はさまざま浮かび上がってきましたが、今後コワーキングスペースを利用する上で運営会社を調べてみるのも面白いかもしれません。様々なスタイルの新規参入のコワーキングスペースも増えてきていますので今後のコワーキングスペース業界も目が離せませんね。
この機会に、コワーキングスペースめぐりをしてみては如何でしょう。